朝日新聞の大阪版で連載された「貧困となりあわせ」という記事は、生活保護を受けるシングルマザー家庭の実態を取材し、その窮状を伝えています。しかし、この記事は理解されずに炎上する事態となりました。

記事では、夫と離婚してシングルマザーとなった家族の生活状況が紹介されています。家族は母親（41歳）と中学2年生の長女（14歳）と小学5年生の長男（11歳）の3人家族で、現在は家賃5万4千円の借家に住んでいます。長女が不登校になっているため、母親は思うように仕事ができず、生活保護を受けることになったとのことです。

記事では、母親が月29万円の生活保護では、2人の子どもに劣等感を持たせずに育てるのは難しいと訴えています。しかし、この記事の支出の内訳が公開されると、ネット上で批判が殺到しました。

特に目立つのは、4万円の娯楽費で、子どもの習い事に使われているとされています。長女が体操を、長男が野球を習っており、月謝や用具代、遠征費などがかかっているとのことです。また、携帯電話代には違約金が含まれており、日用品の購入にも出費がかさんだため、支出の内訳が無駄遣いに見えるとして批判が集まりました。

この記事を取り上げた朝日新聞に対しては、平均年収が1262万円であるため、真の窮状を理解していないとの指摘もありました。

このような反応からは、朝日新聞記者が本当の貧困を知らないのではないかという感想が浮かびます。多くの人々は、より困難な状況にあるワーキングプアの人々や他の貧困家庭を取材するべきだと主張しています。